【連載企画#47】X日間やってみた
2022年3月15日
カテゴリー: 自分磨きコラム
この記事は、キャリアコンサルタントコミュニティ「キャリコンサロン」内で発足された「編集部」の【note週イチ投稿企画】で執筆した記事をベースに掲載しています。 |
継続力より再開力
私は継続することよりも途切れた時に再開できる力=「再開力」を大切に生活をしています。
一般的に継続はポジティブな捉え方をされることが多いです。
継続することは正しい。
継続するからこそ身に付く。
継続こそが成功の近道である。
私自身も「石の上には三年」タイプで、例えば何の根拠もなく「就職したら3年はいないと」と思い込んでいた時期もありました。
でも、年を重ねるうちに本当はもう必要ないのに継続したり、嫌々目的もなく継続することに何の意味があるのだろうと思うようになったのです。
継続していたことが途切れるということは、何かしらの理由があります。
その理由と向き合い、続けたいなら少しでも早く再開する。
続けたくない、続ける必要がないなら、そこでやめる。
この見極めの方が大切だなと実感するようになりました。
と、お題からどんどん話が逸れてきているので、この話はこの辺で。
今日は毎朝続けている「未来先取り日記」についてご紹介します。
408日目の「未来先取り日記」
未来先取り日記とは、その名の通り1日の始まりに1日の終わりを想像して日記を書くものです。
参考となる本や実際のやり方などは、100日目の時にまとめたコラムをご覧ください。
私が継続して実感できた効果は、穏やかな気持ちで過ごせる日が倍増したということです。
正直なところ、本で紹介されているような大きな仕事が舞い込んできたとか、電撃的な出会いが!とか、そんなことは起きていません。
それでも私にとっては大きな成功よりも日々の穏やかさの方が大切なので、非常にプラスの効果を感じています。
この状態を手放したくないという想いが、100日、200日、300日、400日と未来先取り日記を書き続ける動機です。
常々感情の起伏はゆるやかに、穏やかな生活を送りたいと願っているため、日記の締め言葉として「穏やかに過ごすことができました」と書いています。
それが自己暗示効果になっているのかもしれませんね。
302日目の「冷静な行動計画づくり」
未来先取り日記を書き始めて100日を過ぎたころから並行して取り組み始めたのが「冷静な行動計画づくり」です。
未来先取り日記もこのスタイルでもある「叶えたいことを叶ったように過去形で書く」という目標達成メソッドの効果を実感しながらも、どこかモヤッと感を抱えていたからです。
このモヤッと感の原因は明白でした。
叶っていない現実との違いに脳が混乱しているからです。
とある方に、このモヤッと感について相談した時に教えてもらった解決策は「未来の具体化」でしたが、いくら具体的に未来を想像しても何も変わりませんでした。
そこで私が取り組んだのは、その未来を実現するために具体的な行動計画を考えること。
楽しくワクワク未来を描いた楽しくハイな感情を一旦冷静に落ち着かせて何をする必要があるのか書き出すようにしました。
楽しい充実した未来を描いている脳はポジティブで何でもできると過信しすぎます。
ポジティブ=100%良い、というわけではないのです。
そこを一旦冷静になって落ち着かせることで、タスクを盛り込みすぎて挫折したり、無計画に周りの人を巻き込んで迷惑をかけることも回避できたりもします。
試行錯誤しながら取り組んでいたことを、先日参加した勉強会で稲盛和夫さんの言葉で整理ができたのが、このnoteを書く何日か前の話。
きっと何かのメッセージなんだろうなと、勝手に意味づけています。
ポジティブのデメリットについて学んだ対話型組織開発の勉強会。予祝的な取り組みは好きで効果も感じている一方、現実に落とし込むための冷静さは必要だというモヤッと感を理論的に整理できた。「楽観的に構想し悲観的に計画し楽観的に実行する」今回の学びは稲盛和夫氏のこの言葉に集約されているな。
— 宮治 有希乃|組織の人間関係を整える人 (@ymiyaji7920) March 11, 2022
未来先取り日記も冷静な行動計画も、大切な自分の感情やペースを維持するために必要なことなので、きっとこれからも続けます。
もし途中で途切れたら。
本当に必要だと思えば、持ち前の再開力を活かして、またそこから続けていく。それで良いと思っています。
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宮治 有希乃
組織育成パートナー
ITベンチャーと人材ビジネス業界で11年間、組織人事・キャリア領域に取り組み、2018年に独立。現在は中小企業向けに、関係の質を高める組織育成プログラムを提供中。「関係の質」を高める「コミュニケーションスタイル診断」を活用し、研修やコンサルティングを通じて組織パフォーマンスの向上と健全な職場環境づくりを支援している。